◆本利用規約は株式会社メディアシーク(以下、「当社」という)が提供する『爆釣チャンネル』(以下、「本サービス」といいます)をお客様が利用する際に適用されます。本サービスの利用に先立ち、お客様には本利用規約の内容を承諾していただきます。
◆本サービスの利用に際しては、別途パケット通信料がかかります。高額な料金が発生する可能性がありますので、パケット定額サービス等を利用ください。
◆お客様は、本サービスの利用につき、当社に対して、別途表示する料金をお支払いただきます。また、本サービス中においてさらに追加で各種のコンテンツ・サービスを利用になる際に、別途本サービス中に表示する料金をお支払いただく場合があります。当社はいかなる理由によっても、すでに支払われた利用料金は一切払い戻し致しません。
◆お客様には、KDDI又は沖縄セルラー電話が定める「契約約款」に基づき、KDDI又は沖縄セルラー電話が利用料金を当社に代わって回収することを承諾していただきます。又、お客さまがKDDI又は沖縄セルラー電話の通信料等をクレジットカードにより支払っている場合、当社は、お客様に対して有する利用料金に係る債権をKDDI又は沖縄セルラー電話に譲渡します。この場合、KDDI、沖縄セルラー電話又はクレジットカード会社が、自らの債権として請求する取扱いを行うことを承諾していただきます。
◆お客様とKDDIまたは沖縄セルラー電話との間の電気通信サービスのご利用に係る契約等の、本サービスを利用する上で必要となる契約が、解除、解約等により終了した場合、当該の日をもって本サービスを利用いただけなくなるものとします。
◆当社がKDDIまたは沖縄セルラー電話に利用料金の回収代行を委託した場合でも、利用料金に係る疑義又は争いについてはお客様と当社の間で解決し、お客様はKDDIおよび沖縄セルラー電話に対して何らの請求または苦情の申し立てを行わないものとします。
◆本サービスに関する編集著作権等を含む一切の権利は、当社又は第三者に帰属します。お客様は、本サービスを当社に無断で転載・複製・修正・蓄積又は転送してはならないものとします。
◆お客様は本サービスに関する当社及び第三者の権利を侵害したり又はそのおそれがあるような行動を一切行ってはならないものとします。
◆当社は、お客様が本利用規約に違反した場合、お客さまに対する本サービスの提供を停止することができるものとし、当該停止の日以降お客様は本サービスを利用してはならないものとします。
◆当社は、本サービス及び本利用規約を予告なく改訂、追加、変更又は廃止することができるものとします。
◆お客様は、本利用規約に係るいかなる権利又は義務も第三者に移転又は譲渡してはならないものとします。
◆本サービスはお客様による非商用または私的な利用のために提供されるものであることをあらかじめご了承いただきます。
◆情報内容には万全を期しておりますが、システム上のトラブルなどでデータ自体の整合性が完全でない場合もあります。本サービスが提供した情報に依拠することによりお客様もしくは第三者にトラブルや損害が発生する場合がありますので、あらかじめご了承下さい。
◆当社は、本サービスにおいてお客様に提供する情報の有用性・正確性・適切性を保証するものではありません。また情報を利用した場合の効果には個人差があることをあらかじめご了承いただきます。
◆本サービスが提供する情報の利用はお客様の責任において行なわれるものとし、情報の利用によるトラブルや損失、損害に対しては、お客様の自由な選択・判断・意思に基づき情報の利用がなされたとみなします。
◆本サービスにおいて、お客様はお客様以外の第三者が知的財産権その他の権利を有する文章・画像その他の情報を書込み・投稿・送信等してはならないものとします。
◆本サービスにおいてお客様が書込み・投稿・送信等された文章・画像その他の情報につき、著作権その他の知的財産権が発生している場合、当該知的財産権は当社に帰属するものとします。
◆お客様に通知することなく、当社の判断により書込み・投稿・送信された文章・画像その他の情報を編集・改変・削除する場合がありますので、あらかじめご了承下さい。ただし、当社は当該情報の監視・削除義務を負うものではありません。
◆お客様の本サービス利用に際し、より一層の使い勝手やサービス向上等のため利用履歴・端末機器に関する情報等を当社が取得することがあります。予めご了承下さい。
◆お客様が未成年である場合は親権者の同意を得た上で本サービスを利用下さい。お客様による本サービスの利用があった場合、親権者の同意を得ているものとみなします。
◆本サービスの利用にあたり当社の責に帰す事由によりお客様が損害を被った場合は、当社は、利用料金に相当する金額を上限として、当該損害を賠償するものとします。但し、当社の故意または重大な過失に基づく損害については、この限りではありません。
◆お客様との間で疑義又は争いが生じた場合には、誠意を持って協議することとしますが、それでもなお解決しない場合には「東京地方裁判所」又は「東京簡易裁判所」を専属の管轄裁判所とします。
◆当社は、本サービスにおいて機微情報のご提供を受ける必要がある場合は、当該情報を適正なルールに従って取り扱います。
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